Sustainability誌 PES特集号に、高橋卓也、柘植隆宏、柴田晋吾「森林生態系サービスのビジネス化に関する日本の森林所有者の革新性について」 と題する論文が掲載されましたので、概要と全文（英語）を添付します。

 

（概要）

森林生態系サービスのビジネス化は、各主体がイノベーションを起こし課題を解決することを必要とする。ビジネス化における重要な主体である森林所有者へのアンケート調査を実施し、彼らの革新性について分析をした。ビジネス化への革新性を測定するため、次の４つの類型それぞれについて、興味があるか、計画をしているか、または実施しているかについてたずねた。(i)多面的機能への支払い、(ii)生息地支払い、(iii)非木材林産物、(iv)森林サービス産業。312件の回答について順序付きプロビット分析を実施した。所有の類型、所有者の年齢、所有林面積、所有目的が革新性指標と関連性があることを見出した。個人、企業所有、30～50歳代、大規模所有者は革新性が高いことが分かった。地域的な違いはそれほど重要ではなかった。投資や非木材林産物といった所有目的は革新性指標と正の相関があった。分析の結果、構想から実現にいたるイノベーションの全過程および研究が不足しているアジアにおけるこの種の実践について、新たな知見が得られた。